前回は、従来の社内プロジェクトのやり方を述べたうえでテレワーク時代の社内プロジェクトについて、従来との差異や変化を取り上げました。プロジェクトに限らず、通常業務そのものが大きく変化することになります。そのプラス面とマイナス面を述べました。今回は、マイナス面を解消するための対応についてその課題を述べることにします。コロナ禍により、世界規模での変動が進行しています。テレワークの進行を時代の流れとして積極的に受け入れ、プロジェクトを含めた通常業務そのものの本質的な変化が要請されています。とはいえ、そのための対応は全く新しいことではなく、従来取り組んできたことをいかに深めていくかであることをお伝えします。
【1】本質的な変化に必要とされることとは
まず、テレワーク時代の業務が、これまでの拠点集中型と本質的に異なる面を取り上げてみます。
前提として、ホワイトカラーの職場で、在宅勤務は原則100％、社内ミーティングは100％オンラインとします。つまり、組織構成員が集合するオフィスというリアルな場は存在せず、面談できる機会はすべてオンラインで、ということになります。在宅勤務は原則100％の例外としては、必要な設備の使用や秘匿情報へのアクセスが在宅勤務では不可能な場合があります。
従って、次のようなことは従来からある程度は必要とされていたが、段違いの高いレベルで必要になります。
1-1業務成果物の明確化
仕事を指示する側（上司）があいまいな指示をすれば仕事を請ける側（部下）においては、無駄な作業が従来以上に発生することになります。上司としては、部下の力量（知識、経験、実践力）を把握した上で、相応のレベルでの業務量を渡す必要があります。そのための上司の力量が、従来よりも強く要請されることになります。
1-2業務プロセスの可視化
仕事を請ける側としては、仕事の結果としての成果物だけでなく、どういうプロセスで業務を遂行するのか、そのプロセスを見える化する必要があります。プロセスの見える化は業務遂行そのものよりも難易度が高くなります。部下のみで見える化することは難しく、上司の積極的なサポートが必要になるか、またはプロセスの見える化は全面的に上司の業務となります。
1-3人材育成についての「通常業務化」
OJT（仕事を通じたスキルアップ）は、従来からうまくいっていた組織は少なかったのではないでしょうか。とくに中小企業においては、絶対的な資源（指導者など）の不足もあり弱点になっていました。テレワークになると、これを完全に通常業務のひとつとして位置づけない限り、成立しないでしょう。新入社員の教育を100％テレワークでやることを想定すると、ここで言うところの「通常業務化」の意味がご理解いただけると思います。
【2】変化に対応するための具体的な課題
本質的な変化に対応するための具体的な課題は、前項で述べた、どの項目にも共通することになります。そして
それらは従来から手がけてきたことであり決して目新しいことではありません。
2-1プロセスの見える化のための業務マニュアルの充実
目的としては、業務の見える化とプロセスの質的レベルアップを目指します。
・仕事を整理整頓して非効率なところやミスの起こりやすいところを発見する
・仕事を誰にでもこなせるようにして業務の引継ぎや移管を容易にする
・仕事のプロセスを明文化し誰がやってもミス無く同じ結果になるようにする
・作成者（例えば上司）は部下だけでなく自分のための作業マニュアルにするつもりでつくる
成果物として、進化する業務マニュアル（質的にレベルアップしたもの）が生み出されます。
2-2 .仕事の優先順位をつける
目的として、時間という貴重な資源を何に使うかを決めるためがあります。
やり方 重要度と緊急度で仕事を4つに分類します。
・第2象限（重要度大、緊急度小）の重要課題を達成する
・第1象限（重要度大、緊急度大）の緊急案件に対処する
・重要度小の仕事をつねに意識して無くしていく
成果物としては、時間という資源の投資効率が高まります。
以上、最も重要なことは「見える化とプロセスの質的レベルアップ」です。従来から意識されていたことであり、全く初めての取り組みというわけではありません。そのつもりでやれば必ずできることです。筆者はこれがテレワーク時代の中心的課題になると考えています。
